オンラインシンポジウム「制度設計、実態調査、日本映画のこれからを考える2」が5月27日20時よりYouTubeで配信される。
ジェンダーギャップ解消と働き方改革を求める動きが加速する中、映画界でも「映像制作適正化機関（仮）」が経済産業省主導のもと業界団体（日本映画製作者連盟・映像職能連合・日本映画製作者協会ら）によって設立されようとしている。
他方で「映職連に加入している女性スタッフ率は全体で15％以下と極めて少なく、若手助手スタッフも加入しづらい構造である」ことが一般社団法人 Japanese Film Project（JFP）の調査で明らかとなった。映像制作の現場で弱い立場に陥りがちな女性や若手の声をすくい上げ、制度設計に組み込むにはどうすれば良いのか、JFPが実施する「映像制作現場適正化に関するアンケート調査」の途中結果を参照し、日本映画界の労働環境を改善するにはどんな制度が必要か考えていく。
シンポジウムでは関西学院大学特別客員教授の小西美穂が司会を担当。映画監督の
なおJFPでは現在、映像制作現場の適正化に向けたアンケート調査を実施中。noteではインタビューコラム「映画界の実態を調査する・現場の声 MushUP」を掲載している。また、JFPの2年分の継続的な活動資金を募るクラウドファンディングがGoodMorningで7月8日まで実施中。
オンラインシンポジウム「制度設計、実態調査、日本映画のこれからを考える2」
2022年5月27日（金）20:00～21:30
配信URL：https://www.youtube.com/watch?v=SPjvWF40guQ
白石和彌の映画作品
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Japanese Film Project @JpFilm_Project
【メディア掲載】
シンポジウムでは関西学院大学特別客員教授の小西美穂が司会を担当。映画監督の白石和彌、映画研究者・京都大学大学院教授の木下千花、労働経済学者・一橋大学経済研究所教授の神林龍、JFPメンバーの近藤香南子が登壇する。
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